人間ドック・脳ドック・心臓ドック
人間ドック・脳ドック・心臓ドックの補助(~令和7年3月31日)
人間ドック等の補助見直しについて(令和7年4月1日~)
ドックを受ける方
対象者 |
35歳以上の被保険者及び被扶養者で、ドック受診日にTDK健康保険組合の資格がある方 |
人間ドックの補助額 |
ドック費用の7割、25,000円を上限額に補助します。 健診機関(病院等)の人間ドック全検査項目の受診した場合 が補助対象となります。
- ※TDKの健康診断を受けた方は、人間ドック補助対象外となります 。
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脳ドック・心臓ドックの補助額 |
- 脳ドック費用の7割、35,000円を上限額に補助します。(3年に1回の補助)
- 心臓ドック費用の7割、40,000円を上限に補助します。(3年に1回の補助)
- 脳+心臓ドック費用の7割、50,000円を上限に補助します。(3年に1回の補助)
- ※TDKの健康診断を受けていない方は補助対象外となります 。
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利用期間 |
4月1日~翌年1月31日
できるかぎり12月31日までに受診いただくようお願いします。 |
検査内容 |
健診機関(病院等)によって検査項目など検査内容は異なりますので、予約時に確認ください。 |
契約健診機関(病院等) |
契約医療機関一覧表
- 事前に料金をご確認ください。
- 補助上限額を超えた金額を窓口でお支払いください。
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必要書類 |
契約健診機関(病院等)を利用する方
契約健診機関以外を利用する方 |
申請方法 |
契約健診機関(病院等)を利用する方
予約し、受診日1か月前までに「利用申込書兼受診票」に記載して、健保組合に提出ください。
契約健診機関以外を利用する方
予約する前に、健保組合に連絡し契約外健診機関受診の可否判断を受けたあと、予約ください。
受診日1か月前までに「利用申込書兼受診票」に記載して、健保組合に提出ください。
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補助金の申請 |
契約健診機関以外を利用する方
- 受診者氏名および検査項目の記載された領収書をもらってください。
但し書きは、検査代金として等ではなく、どういった検査なのかを明確に記載してもらってください。
記載がない場合は、補助の対象とならない場合がありますので、ご注意ください。
- 健保組合に「実施報告書」を提出することで、補助を受けることができます。
【必要書類】
「実施報告書」 (A4)
「実施報告書」 (A4)
【添付書類】
領収書の原本
健診結果表(写)
- ※最終的な受付の締め切りは該当年度の翌月末とします。 (例)2025年度の場合は、2026年4月末
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注意事項 |
- 自費(10割)負担した検査のみが対象です。
- ※保険適用で受診(健康保険証やマイナ保険証を使用して受診、3割負担の金額で支払い)した場合は、補助金支給の対象外となります。
- 年齢基準は、当該年度末(3月31日)時点の年齢です。
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人間ドックオプション検査補助
対象者 |
35歳以上の被保険者及び被扶養者で、人間ドック受診日にTDK健康保険組合の資格がある方 |
人間ドックオプション検査の補助額 |
検査費用の7割(上限額設定)
- 乳がん検査 5,000円
35歳~39歳乳房超音波 40歳以上マンモグラフィまたは乳房超音波
- 子宮がん検査 3,000円
医師による内診(または膣超音波)及び頸部細胞診
- 前立線がん検査 1,500円
50歳・55歳・60歳以上腫瘍マーカーPSA
- 脳検査 20,000円(3年に1回の補助)
頭部MRI及びMRA
- 心臓検査 10,000円(3年に1回の補助)
心臓MRIまたは心臓CTまたは心臓超音波または血液検査BNP
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必要書類 |
契約健診機関(病院等)を利用する方
「オプション検査補助金申請」(A4)
「オプション検査補助金申請」(A4)
契約健診機関以外を利用する方
・実施報告書 |
補助金の申請 |
契約健診機関(病院等)を利用する方
- 受診者氏名および検査項目の記載された領収書をもらってください。
但し書きは、検査代金として等ではなく、どういった検査なのかを明確に記載してもらってください。
記載がない場合は、補助の対象とならない場合がありますので、ご注意ください。
- 健保組合に「オプション検査補助金申請書」を提出することで、補助を受けることができます。
【添付書類】
領収書の原本
- ※最終的な受付の締め切りは該当年度の翌月末とします。 (例)2025年度の場合は、2026年4月末
契約健診機関以外を利用する方
ドック補助と同時におこなってください。
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注意事項 |
- オプション検査は、人間ドックと同じ日・同じ健診機関で受診したものが対象です。
- 自費(10割)負担した検査のみが対象です。
- ※保険適用で受診(健康保険証やマイナ保険証を使用して受診、3割負担の金額で支払い)した場合は、補助金支給の対象外となります。
- 年齢基準は、当該年度末(3月31日)時点の年齢です。
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